2023年6月に案内したことがある月刊保団連の記事ですが、現在の香害や化学物質に関わる問題として再確認すべき内容です。
SNSなどで香害・化学物質過敏症について誤った記事が出ている今日この頃、信頼のできる記事の一つです。
この特集は、お店のお客様である医療関係の梅子さんが保団連に働きかけたことによりできました。
※保団連の記事は、誰でもネット環境があれば読むことができます。
保団連とは、全国47都道府県・51保険医協会・保険医会が結成され、保団連に加盟しています。
現在では10万7千人を超え、開業医の63％が加入するとともに勤務医約２万人が加入する団体です。
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“「香料」にひそむ健康リスク──化学物質による不調を見極めるために」”は「2022・No.1366月刊保団連3」の特集記事で、4名の医師と1名のサイエンスライターによります。
柳沢幸雄『インタビュー 空気に漂う危険な物質』、渡辺一彦『インタビュー 香害で社会生活を奪われた人々』、小倉英郎『化学物質過敏症を見落とさないために──各診療科へのお願い』、水野玲子『香害を引き起こすものは何か』、斉藤吉広『化学物質による苦しみは「過敏」なのか当事者を孤立させる社会』
特集
「香料」にひそむ健康リスク──化学物質による不調を見極めるために ←クリックで開きます
●私たちの身の回りの空気中には多種多様な化学物質が漂っており、それらによって不調を来す人々がいる。1990年代には新築住宅でシックハウス症候群の問題が表面化し、さらに近年は柔軟剤や消臭剤などの香り付き製品による「香害（こうがい）」に苦しむ人々も出てきた。症状が多岐にわたるため、様々な診療科で発症者に対応することになるが、医療現場で十分に認知されていないこともあり、必要な治療につながらないことも少なくない。医療者として化学物質による不調を見極めるために何が必要なのか。香害を中心に、化学物質過敏症について考える。
インタビュー 空気に漂う危険な物質 柳沢幸雄
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●化学物質過敏症は「新しいタイプの公害病」といえるだろう。水俣病をはじめ、従来の公害病が特定の地域で発生していたのに対し、この病気は個別の家の中で起き、さらに家族の中でも発症する者と発症しない者が出てくる。地域とも家族とも共通項を持てない発症者は、周囲の無理解から孤独感と疎外感で大きな苦しみを味わうことになる。なぜ、このような被害がもたらされるようになったのか、また、私たちが生活する空間の空気中にどのような化学物質が漂っているのか。化学物質過敏症について、早くから警鐘を鳴らしてきた東京大学名誉教授の柳沢幸雄氏に聞いた（聞き手・構成：編集部）。
インタビュー 香害で社会生活を奪われた人々 渡辺一彦
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●近年、合成洗剤や柔軟剤などに使われる合成化学物質によって、頭痛や目眩（めまい）、倦怠感（けんたいかん）などの症状が誘発される「香害（こうがい）」に悩む人々の存在が顕在化しつつある。学業や就業にも支障を来し、社会の無理解から孤立感に苦しむことになる。家族や友人など、親しい人との関係も悪化し、ひきこもり状態になる人もいる。仕事を失って収入が途絶えれば、生活そのものも立ち行かなくなる──。これまで、約1500人もの化学物質過敏症の患者を診てきた渡辺一彦医師に、当事者が置かれた過酷な状況について聞いた（聞き手・構成：編集部）。
化学物質過敏症を見落とさないために──各診療科へのお願い 小倉英郎
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●化学物質過敏症への一般の認知度はいまだに極めて低い。同じ環境にいる健康人は無症状であるため、周囲の理解がほとんど得られないことがその背景にある。最近は熱心な医師からの紹介を経験するようになったが、以前は、患者に対して診療拒否に近い対応がなされ、たらい回しになることもまれではなかった。本症の病状から救急受診することも少なくなく、このような場合は特に患者との信頼関係が構築されていない点がしばしば問題となった。患者の訴えを真摯（しんし）に受け止め、しっかりカルテに記録することが本症理解の第一歩である。
香害を引き起こすものは何か 水野玲子
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●近年、国民生活センターには、家庭用品から揮発するニオイによる健康被害、すなわち「香害」に苦しむ人々から相談が寄せられるようになっている。原因として特に多いのが柔軟剤で、国内の生産量が2008～2017年の間に約1.6倍も増加していることも背景に挙げられる。こうした製品の何が不調を引き起こす原因物質になっているのか、また、香害が表面化する中で国や自治体はどのような対応を取ってきたのか。本稿では、香害が起きる背景を述べるとともに、フレグランス・フリーの取り組みが見られる欧米諸国に後れを取っている日本で、今何が求められているのかを考える。
化学物質による苦しみは「過敏」なのか 当事者を孤立させる社会 斉藤吉広
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●「化学物質過敏症」の原因は「過敏」にあるのではなく「化学物質」の方にある。日用品の使用が有害物質への曝露（ばくろ）をもたらすという特性から、市民同士の対立として現れがちだが、製造企業が生み出す汚染物質による「公害」に他ならない。発症者は身体の健康と安全を脅かされるだけでなく、周囲の無理解によって孤立し、学校や職場といった生活基盤を失ってしまうこともある。この事態に、製造企業に加えて行政やメディアはどのような役割を演じているだろうか。
CS参考記事：
ブログ記事 化学物質過敏症1.
ブログ記事 化学物質過敏症2.
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